人材の流動化が進む中、「従業員エンゲージメント」はますます重要な取り組み施策となってきています。転職が容易になり、組織への帰属意識やモチベーションの維持が難しくなってきたためです。また、サービス業においては「従業員エンゲージメント」が顧客サービスの質に直結するため対策が欠かせません。このような流れを受け、エンゲージメント向上をサポートするツールが様々に登場しています。 本コラムでは、13のエンゲージメントツールを取り上げ、サービスの内容を比較・解説します。

エンゲージメントが組織体制の強化に欠かせない理由

「エンゲージメントが高い企業」と聞いて思い浮かぶのは、スターバックスやディズニーランドなどでしょうか。スタッフが自分達の仕事に誇りを持ち、お客様に心のこもったサービスを提供しようと努め、仲間同士のコミュニケーションも活発で協力し合いながら取り組んでいる、こんなイメージです。

このように、「従業員エンゲージメント」とは、従業員が会社のビジョンや自分自身の仕事に対して、誇りと熱意を持って主体的に取り組んでいる状態のことを指します。ですから、従業員エンゲージメントの向上に取り組むことは、業績や顧客満足度の向上だけにとどまらず、スタッフの働きがいを高めることにもつながります。つまり、企業と従業員の「双方にとって良い施策」なのです。

ビジネスを取り巻く環境が複雑になるにつれ、従業員一人ひとりの発想力や主体性がより重要になってきており、

・企業競争力の向上
・顧客対応品質の向上
・スタッフの働きがい向上
・離職防止
・採用ブランディング

このような観点から、従業員エンゲージメントに取り組む企業が増えています。

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エンゲージメントツールの種類

さて、企業が従業員エンゲージメントの改善に取り組もうとした際に、その助けとなるのが様々に登場している「エンゲージメントツール」です。大きくわけて2つのタイプがあります。

【測定型】エンゲージメントの度合いを測定するためのツール

自社の従業員エンゲージメントの状態を計測し、可視化するためのツールです。従業員に対するアンケート調査を行い、結果を分析することで、エンゲージメントの度合いや離職リスク、組織課題などを可視化します。

「従業員のエンゲージメントを高めたいが何から手をつけていいかわからない」「自社の従業員エンゲージメントを可視化したい」「効率的にエンゲージメントを高めたい」 といった場合には、測定型のツールから導入することが有効です

【向上型】エンゲージメントを向上させるためのツール

従業員のエンゲージメントを直接的に改善する施策をサポートするツールです。例えば「1on1ミーティング支援ツール」「社内コミュニケーションを活性化させるためのツール」など多彩なツールがあります。改善したいポイントがすでに明確になっている 場合は、向上型のツールを導入すると効果的です。

エンゲージメントツールの比較ポイント

現在、多様なエンゲージメントツールが登場していますが、それらの導入を検討する際に比較すべきポイントをご紹介します。

・導入目的を満たすツールか

どの企業にもエンゲージメントツールを導入する目的があると思います。当然ですが、この目的にあったツールを選ぶことが最も大事なポイントになります。

おすすめは、必要な条件を箇条書きで洗い出しておくことです。例えば、エンゲージメントツール導入の目的が離職率の原因解明であれば、「人事部が持つ離職データと突き合わせてもらえるか」「離職率を改善した実績があるか」 などと整理します。洗い出した条件が多くなってしまった場合は、譲れない順番に優先順位を決めておくと意思決定がスムーズになります。

・サポート体制

ツールを導入しても使いこなせなければ意味がありません。導入後のツール運用に不安がある場合は、サポート体制の詳細を事前に必ず確認します。「ツールをまだ使いこなせていない導入初期」と「ある程度運用に慣れてきてより高度な情報が必要になってくる導入定着期」にわけて、具体的に何をサポートしてもらえるのか確認すると良いでしょう。

・価格

価格も重要な要素です。 機能が豊富なツールを選びたくなるかもしれませんが、必要のない機能が含まれている故に価格が高くなるケースもあります。必要以上の機能がないかはもちろんサポート費用も含めた価格を検討することが大切です。

サービス業企業がエンゲージメントツールを選ぶ時のポイント

サービス業の方がツールを選ぶ場合は、加えて次の３つの比較基準も意識してほしいと思います。各ツールの情報を精査する際に、あわせて確認しておきましょう。

・現場の負担少なく導入できるか

サービス業で重要なパート・アルバイトスタッフなど非正規社員を含めた利用を想定したツール設計になっているかをチェックします。「機能」や「操作性」はもちろん、利用登録や退職手続きなどの「管理業務」についても確認しましょう。従業員と管理者の双方の視点から操作性の良いツールであることが理想です。

・サービス業特有のポイントが織り込まれているか

例えば、顧客対応をともなうサービス業の場合は「お客様に喜んでいただけている実感を得ながら仕事をできているか」は、従業員エンゲージメントの向上において非常に大事なポイントです。このようなサービス業特有のポイントがいくつかあります。サービス業の特性を織り込んだツール設計になっているかを確認しましょう。

・比較データ

従業員エンゲージメント調査など【測定型】のエンゲージメントツールの場合は、提供してもらえる比較データの内容を確認します。他社と比べることで、自社の現状をより客観的に把握できるためです。「同規模企業」や「同業界企業」といった一般的な比較データを保有しているかはもちろんサービス業の場合は、「店舗勤務スタッフのデータ」や「サービス業ならではの役職区分データ（店長やパート・アルバイトなど）」を提供してもらえるかは重要な視点です。

主要なエンゲージメントツール13選

代表的なエンゲージメントツールを、タイプ別にご紹介します。 

1．エンゲージメントの度合いを測定するためのツール

・モチベーションクラウド

国内最大級のデータベースをもとに、組織の状態を分析できるエンゲージメントサーベイです。他社比較、部署別比較、階層別比較、過去比較など 様々な角度からの分析が可能です。パルスサーベイ機能もあるため月次や週次での進捗把握ができます。また、コンサルタントによるサポート体制も充実しています。ある程度の費用はかかっても、本格的に組織改善したい企業におすすめです。

・tenpoket（テンポケット）チームアンケート

店舗ビジネスを営む企業向けに開発されたエンゲージメント調査です。「パート・アルバイト含めた大人数調査でも導入しやすい価格設定」や「店舗ビジネスの特性を踏まえた設問設計」が特徴です。また、パート・アルバイトのエンゲージメントビッグデータを保有しており、雇用形態別の比較分析が充実しています。店舗で働くスタッフのエンゲージメントを高めたい企業におすすめです。

・Wevox（ウィボックス）

 9つのキードライバーに分類された専門家監修の設問からなるエンゲージメントサーベイをはじめ、ストレスチェック、個人特性診断、自社オリジナルのサーベイの作成・配信が可能なサーベイツールです。回答はリアルタイムで集計されます。また、有料オプションとして、月額3,000円/人～の動画学習プログラムや、専属の担当者がエンゲージメント向上の体制づくりをサポートしてくれるサービスがあります。

・ラフールサーベイ

全144問のディープサーベイと全19問のショートサーベイを目的に応じて使いわけることが可能です。ディープサーベイはストレスチェックにも対応しており、従業員のメンタルやフィジカル含めたエンゲージメントの可視化が可能です。 また、カスタマーサクセスチームによる運用サポートや有料オプションとはなりますが、研修サービスや産業医紹介サービスなど、課題解決のためのサービスも提供があります。

2．タレントマネジメントシステム

タレントマネジメントシステム（従業員に関する情報を一元管理・共有できるシステム）の中には、機能の一つとして測定型のエンゲージメントツールを内包しているものがあります。下記にご紹介します。

・カオナビ

顔写真・名前と共に、 従業員が保有しているスキルや資格、これまでの評価といった情報を一元管理できるタレントマネジメントシステムです。これらの人材データベースをもとに、評価運用や人材配置シミュレーションなどの人事業務を行うことができます。社員アンケート機能があるため、従業員エンゲージメント調査の実施も可能です。自社で設問を考える必要があることや他社比較ができない点に注意が必要ですが、人材データベースの構築を中心軸に、エンゲージメント向上も考えたい場合におすすめです。

・タレントパレット

人材データを一元管理・統合・分析することで、科学的人事を可能にするタレントマネジメントシステムです。採用管理、研修管理、最適な人材配置のサポート、評価運用など多彩な分野に対応しており、費用内ですべての機能の利用が可能です。独自に開発した組織診断（TPOD）や社員間で感謝のポイントを送りあえるサンクスポイント機能もあり、エンゲージメント向上に向けた活用も可能です。

・HRBrain
「タレントマネジメントシステム」「人事評価」「労務管理」「組織診断サーベイ」などを利用できるクラウド型の人材管理システムです。必要な機能だけを選んで契約できる点が特徴です。機能のひとつ「組織診断サーベイ」では8領域16項⽬32問を提供。また、他社比較、テキストマイニングといった分析機能も提供しています。複数機能を契約している場合、各種の人事データとあわせた分析も可能です。

3．エンゲージメントを向上させるためのツール

・TUNAG（ツナグ）

社内コミュニケーションの強化を通してエンゲージメントの向上を促すツールです。「社内掲示板」「社内チャット」をはじめ、「会社からのお知らせ機能」や「社員同士でサンクスカードを贈りあえる機能」など、交流を活発にする機能が備わっています。その他、「日報」「マニュアル管理」「社内テスト」などの機能も搭載、業務に必要な様々な機能にワンストップでアクセスが可能です。

・tenpoket（テンポケット）トーク

店舗ビジネスで働くスタッフの従業員エンゲージメントと実行力を高めるためのビジネスコミュニケーションツールです。「本部通知」や「掲示板」といった社内コミュニケーション機能に加えて、感謝や称賛を伝えあえる「バッチ」機能も提供。パート・アルバイトへの確実な情報伝達、モチベーション向上を支援するツールです。コンサルタントによる運用サポートなど、サポート体制も充実しています。

・THANKS GIFT（サンクスギフト）

感謝・褒めるをきっかけにコミュニケーションの活性化や従業員エンゲージメント向上を促すツールです。「サンクスカード」「WEB社内報」「理念コイン」「経営ビジョンブック」「社内通貨」「景品交換」「MVP表彰」「パルスサーベイ」などの機能が利用できます。システム会社ではなく、採用・定着・活躍を支援する会社が運用、担当者による導入や運用サポートがあります。

・Unipos（ユニポス）

ポイントを添えて感謝や称賛、激励のメッセージを従業員同士で贈りあえるツールです。貯まったポイントはピアボーナス（少額の金銭）やSDGs支援のための寄付など、社風にあった形で交換が可能。ピアボーナスの仕組みが、人の良い行動を見つけて広げる社風をつくり、エンゲージメント向上に貢献します。また、部署別の行動量などを可視化できる分析機能も搭載しています。

・Kakeai（カケアイ）

1on1ミーティングにかかる負担を減らし、かつ、質の高い1on1ミーティングに導いてくれるツールです。例えば、「日程調整」「話したいテーマ調整」「上司に期待すること登録機能」や「内容の文字起こし・要約」「ToDoの設定」といった機能があります。また、経営層や人事部向けに1on1実施回数などの可視化機能も搭載しています。

・TSUTAERU（ツタエル）

Webサイトの専門知識がなくてもWeb社内報を簡単に作成・発信できるツールです。いいね！やコメント機能があり、紙の社内報のように一方通行ではなく、双方向のコミュニケーションを促します。月4本まで動画配信も可能、社長メッセージやマニュアル等の配信ができます。また、ログイン率や既読率などの測定が可能で、担当者はどのような社内報が効果が高いのを検証することができます。

※本記事に記載の情報は2024年11月時点の情報です。

エンゲージメントツールを導入する効果

エンゲージメントツールを導入することで、企業はさまざまな効果を得ることができます。ここでは、その具体的な効果について説明します。
 
1．離職率の低下

エンゲージメントの向上の取り組みが進むと、従業員の会社への信頼感や仕事に対する満足度が高まり、結果として離職率の低下が見込めます。また、匿名で回答できる【測定型】のエンゲージメントツールであれば、従業員は本音を伝えやすくなるため、離職の芽を早期に把握し対策を取ることができるようになります。

2．顧客満足度の向上

下記は、弊社の従業員エンゲージメント調査「tenpoketチームアンケート」の結果を分析したグラフです。従業員エンゲージメントを構成する要素のひとつである「お客様への思い」のスコアと「顧客満足度（お客様の再来店意思）」のスコアが相関していることがわかります。

「従業員エンゲージメント」と「顧客満足度」の関係」​

エンゲージメントが高い従業員は、仕事に誇りを持ち、自発的に努力や改善提案を行い、高い顧客サービスを提供してくれます。企業は、エンゲージメント向上に注力することで、顧客の再来店意思も高めることができるのです。

3．人的資本経営の推進

従業員が持つスキルや能力が経営成果に大きな影響を持つようになった現在、人材が持つ力を最大限に引き出す「人的資本経営」への注目が高まっています。その土台にあるのが「従業員のエンゲージメント」です。どれだけ優れたスキルや能力を持っていても、仕事に対する熱意や主体性がなければ、人材はその力を最大限に発揮してくれないからです。「人的資本経営」を推進するには、エンゲージメント向上に努めることが必要不可欠であるとの考えから多くの企業が取り組みをスタートしています。

4．データドリブンな人事施策の推進

従業員エンゲージメント調査の結果やエンゲージメントツールの活用度などのデータは、人事施策の改善に寄与します。人事施策の効果を定量的に評価できるようになるためです。データが全てではないため、従業員へのインタビュー等も同時に進める必要はありますが、経験だけに頼らない人事施策の推進が可能になります。

まとめ

各エンゲージメントツールのサービス内容と選ぶ際の視点をご紹介しました。最適なツールの選択は、成果に直結するだけでなく、従業員エンゲージメントに取り組む負担を減らしてくれます。

弊社では、今回ご紹介した「tenpoketチームアンケート」と「tenpoketトーク」のご提供と共に、エンゲージメント改善のノウハウもご提供しています。最適な活用方法についてもご提案可能ですので、お気軽にお問い合わせください。